第1部　ICFと新たな教育の始まり
　第1章　ICFの意義と特別支援教育
　第2章　ICFの考え方
　第3章　ICFと学習指導要領　
第2部　新たな教育を拓く
　第1章　ICFの評価（アセスメント）
　第2章　ICFの評価と指導の実態
　第3章　今後の個別の教育支援計画と関係機関との連携
第3部　ICFと今後の特別支援教育
　第1章　ICFと今後の特別支援教育
資料◎試案／ICFをベースにしたチェックリスト
　　　　　　（特別支援教育版）

●著者プロフィール

西村　修一（にしむら　しゅういち）
1956 年、栃木県宇都宮市生まれ。
1979 年、宇都宮大学教育学部養護学校教員養成課程卒業。
1996 年、宇都宮大学大学院研究科学校教育科学校教育専攻学校教育専修心身障害教育分野課程修了。
2003 年から宇都宮大学教育学部附属養護学校教諭を経て、現在、栃木県立宇都宮盲学校教諭。知的障害児の教育を中心に特別支援教育に携わる。とちぎICF 研究会所属、教育現場の視点からICF の活用に関する研究に取り組んでいる。

はじめに

　国際障害分類International Classification of Impairments, Disabilities and Hadicaps（以下ICIDH ）から国際生活機能分類International Classification of Fanctioning, Disability and Health（以下ICF ）へと、近年「障害」の捉え方が変化しました。
　ICFは、2001年５月にWHO総会において採択された新たな障害の構造・概念の枠組みであり、人間の生活機能を【身体（心身）機能（body functions）・身体構造（body structures）】、【活動（activities ）】、【参加（participation ）】の３つの次元で捉え、それらの生活機能は【健康状態health condition 】とともに、【環境因子environmental factors 】や【個人因子personal factors 】といった「背景因子」にも影響されるものとしています。ICF は、障害の肯定的な見方や社会参加の視点から捉え、障害の状態を把握するための分類項目の体系であり、障害者支援を総合的に見つめるアプローチとされます。
　ICF は、子どもたちの「障害」を理解する上で、また、関係機関が連携し子どもたちの社会参加や自立を生涯にわたって支援する上において重要な意義をもっています。それは、ICF が子どもの状態や状況を多面的、総合的に見つめ、社会参加を目指す目的の下、“共通言語”として関係機関との連携のツールとなるからです。我が国でも2002 年12 月に閣議決定された新しい障害者基本計画（ 2002 年度− 2012 年度）で、「WHO で採択されたICFについては、障害の理解や適切な施策推進等の観点からその活用方法を検討する。」とされました。
　心身に障害を有する子どもたちの教育においても、ICF の考え方は社会参加や自立を促進する教育支援の在り方を問いただしていく意味を明確に有しており、ICF の考えに基づく教育支援の取り組みが今日求められています。
（「はじめに」より。後略）

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・教育医事新聞　2010年1月1日